ドメインパワーとは｜数値の意味と、上げるために実際にやること

「ドメインパワーが低いから上位が取れない」。この説明を受けたことがある経営者は多いと思います。ただ、Googleの公式ドキュメントを読むと、話の前提がずれていることが分かります。Googleは「ランキング システムは基本的にはページレベルで機能するように設計されて」いるとしたうえで、「サイト全体に良いシグナルがあるからといって、そのサイトのすべてのコンテンツが常に上位にランク付けされるわけではありません」と明記しています。さらに、スコアを出しているツールについても「Google はサードパーティ製の SEO ツールを評価または推奨しておらず、これらのツールは Google の内部ランキング データにアクセスできない」と書かれています。この記事では、ドメインパワーという数値が何で、何ではないのかを出典つきで切り分けたうえで、では実際に何をやるのかを整理します。

結論。「サイトの力」で全記事が上がるわけではない

先に判断の枠を置きます。出典はすべてGoogleの公式ドキュメントです。

ドメインパワーという指標そのものを否定したいわけではありません。使い道はあります。ただ、それは「Googleの評価点」ではなく「外部ツールが被リンクなどから独自に計算した推定値」です。この違いが、施策の順番を丸ごと変えます。

Googleは「ページレベル」と書いている

いちばん重要な記述から入ります。Google検索セントラルの「Google のランキング システムに関するガイド」に、こうあります。

Google のランキング システムは基本的にはページレベルで機能するように設計されており、さまざまなシグナルとシステムを使用して、個々のページのランキングを判断しています。サイト全体のシグナルと分類器もページの理解に活用しています。サイト全体に良いシグナルがあるからといって、そのサイトのすべてのコンテンツが常に上位にランク付けされるわけではありません。同様に、サイト全体に悪いシグナルがあるからといって、そのサイトのすべてのコンテンツが低くランク付けされるわけでもありません。

この一文には、両方向の主張が入っています。整理します。

「サイト全体のシグナルも使う」と書いてあるので、サイト単位の要素がゼロだという話ではありません。ここを雑に「ドメインパワーは無意味」とまとめる記事もありますが、Googleはそう書いていません。

正確に言うと、こうなります。サイト単位の要素は使われる。ただし、それは記事ごとの判断を置き換えるものではない。だから、「サイトのスコアを上げてから記事を書く」という順番には根拠が薄いということです。

スコアはGoogleが付けた数字ではない

ドメインパワー、ドメインレーティング、ドメインオーソリティ。呼び方はツールによって違いますが、共通しているのは提供元がGoogleではないことです。

SEO業者の選び方を解説したGoogleのドキュメントに、次の一文があります。

SEO 業者がサードパーティ製のツールを使用している場合、Google はサードパーティ製の SEO ツールを評価または推奨しておらず、これらのツールは Google の内部ランキング データにアクセスできないことに注意してください。Google 検索で「許容される」または「承認される」と主張するツールには注意してください。

同じ箇所に、こうも書かれています。

サードパーティのツールの監査に基づいてサイトに大幅な変更を加える前に、その推奨事項を Google 検索の公式ガイダンスと照らし合わせ、聞いた主張や推奨事項について批判的に考え、独自の情報を基に判断を下すようにしてください。

提案書に「ドメインパワー28。業界平均を下回っています」と書いてあったとします。その28は、そのツールが独自の計算で出した数字です。Googleが28点と評価したわけではありません。

実務での確認の仕方は単純です。提案書に出てくる数値について、こう聞いてください。

Googleは同じドキュメントで「Google で一番上に掲載されることは誰にも保証できません」とも書いています。保証を伴う提案は、この一文と矛盾します。

PageRankは「その一つにすぎません」

「被リンクを増やせばPageRankが上がる。だから順位が上がる」という説明もよく聞きます。PageRank自体は存在します。Googleのスターターガイドの「思い込みに注意」という一覧に、こう書かれています。

Google の基本的なアルゴリズムの一つである PageRank ではリンクを利用していますが、Google 検索ではほかにも多くのものを利用しています。多数のランキング シグナルを利用しており、PageRank はその一つにすぎません。

「その一つにすぎません」という書き方です。あるけれど、それだけではない。被リンク施策に予算の大半を振るのが妥当かどうかは、この一文を踏まえて判断することになります。

この記事では、被リンクそのものの是非ではなく、ドメインパワーとの関係だけに絞ります。禁止されている形については12章で扱います。

E-E-A-Tはランキング要因ではない

ドメインパワーの解説記事には、よく「E-E-A-Tを高めればドメインパワーが上がる」と書かれています。Googleのスターターガイドの同じ一覧に、この項目があります。

短い回答ですが、はっきりしています。E-E-A-Tは、検索品質評価ガイドラインに出てくる評価の考え方であって、アルゴリズムに入っている数値ではない、という位置づけです。

誤解のないように付け加えると、Googleは「役立つコンテンツの作成」のドキュメントで、次のような自己評価の質問を挙げています。

コンテンツを制作しているサイトを誰かが調査したとしたら、対象トピックの権威としてサイトが信頼されている、または広く認知されているという印象を受けますか。

つまり、「権威として信頼されているか」は問われているが、それが点数化されたランキング要因として存在するわけではないということです。ここを混ぜると、「E-E-A-Tスコアを上げる施策」という実体のない項目が見積もりに乗ります。

「目安は30〜50」という数字をどう扱うか

「中小企業なら30〜50を目指しましょう」という目安をよく見ます。これはGoogleが出した数字ではありません。各ツールのスコア分布と、各社の経験則から出てきた数字です。

では無意味かというと、そうでもありません。自社と競合を同じツールで並べたときの相対比較としては、材料になります。ただし条件があります。

とくに3つ目です。「業界平均より低い」という言い方は、比較対象が曖昧です。自社が狙うキーワードの検索結果に、公的機関や大手メディアが並んでいるなら、スコアの差は大きくて当然です。それは施策の失敗ではなく、狙うキーワードの選び方の問題です。

キーワードの規模の見方はキーワードプランナーの数字の読み方で書きました。合わせて読むと、どこで勝負するかの判断がしやすくなります。

中古ドメインを買うのは、スパムポリシー違反になりうる

「パワーのある中古ドメインを買って、そこにサイトを作れば早い」。この手法は、Googleのスパムポリシーに明確に該当する項目があります。

期限切れのドメインの不正使用とは、期限切れのドメイン名を主に検索ランキングを操作する目的で購入し、ユーザーにとってほとんどまたはまったく価値がないコンテンツをホストするために再利用することです。

Googleは例まで挙げています。

条件の読み方が大事です。「主に検索ランキングを操作する目的で購入し」「ユーザーにとってほとんどまたはまったく価値がないコンテンツをホストするために再利用する」という2つが揃った場合について書かれています。

ここから実務的に言えることを整理します。

業者から中古ドメインを提案されたら、この一文を見せて説明を求めてください。「うちのやり方は該当しない」と言うなら、どこが該当しないのかを書面でもらう。それだけで、判断の責任の所在がはっきりします。

強いサイトに記事を載せてもらう、も要注意

もう一つ、Googleが明文化した項目があります。「サイトの評判に関するポリシー」です。

サイトの評判に関するポリシーは、ホスト サイトがそのファーストパーティ コンテンツを主体として獲得した既存のランキング シグナルの利用を主な目的として、そのサイトにサードパーティ コンテンツが公開されている場合に適用されます。これは、サードパーティが独自に公開する場合に比べて、当該のコンテンツがより上位にランク付けされるようにすることを目的としています。

そのうえで、何が違反に当たらないかも併記されました。

サードパーティ コンテンツを使用しているというだけでは、サイトの評判に関するポリシーに違反することにはなりません。

つまり、外部の書き手に記事を書いてもらうこと自体は問題ではありません。問題になるのは、ホストサイトが持っているランキングシグナルを使うことが主な目的の場合です。

「うちの媒体は強いので、御社の記事を載せれば上位に出ます」という提案を受けたら、この記述が当てはまらないかを確認してください。相手が想定しているのが「うちの媒体の評価を使って上げる」なら、それはGoogleが名指ししている構造です。

ドメイン名にキーワードを入れても効かない

「ドメイン名に狙うキーワードを入れると強くなる」。この話にも、Googleは名前を付けた仕組みで答えました。

Google のランキング システムは、ドメイン名に含まれる単語を、コンテンツが検索に関連しているかどうかを判断するための多くの要素の一つとみなしています。とはいえ、コンテンツをホストするドメイン名が、特定の検索語句と完全一致することを意図して付けられている場合、完全一致ドメイン システムはそのドメインのコンテンツを過度に評価しないことになっています。

例もそのまま載っています。「ドメイン名に含まれる単語によってランキングが上がるだろうと狙って、仮に「best-places-to-eat-lunch」という単語を含めた場合、調整が行われることになります」。

ドメイン名を決めるときの判断はシンプルになります。覚えやすさ、読み上げやすさ、事業名との一致で決めてください。SEOのためにキーワードを詰め込む理由は、この記述からは見つかりません。

サブドメインとサブディレクトリの選択についても、同じスターターガイドに記述があります。「ビジネスの観点からは、ビジネス上意味があればどちらでも構いません」。ここも、SEOを理由に決める話ではないということです。

それでもスコアを見る意味はあるか

ここまで否定的な話が続いたので、使い道のほうを書きます。ドメインパワー系の指標が役に立つ場面は、主に3つあると考えています。

3つとも、共通しているのは「スコアを上げること」が目的になっていない点です。判断のための材料として見ています。

もう一点。同じサイト内でも、記事ごとに順位の動き方は揃いません。これはGoogleが書いている「ページレベル」という記述から予想されることです。サイト単位のスコアが動いていないことを、個々の記事が伸びない理由にしないでください。見るべきはページ単位の推移です。

では実際に何をやるのか

ここが本題です。Googleの公式ガイダンスに対応する形で、やることを並べます。

並べてみると、ドメインパワーを上げるための特別な施策というものが、ほとんど出てきません。通常のSEOと同じことをやることになります。

これは意外な結論ではなく、むしろ整合的です。Googleの記述に沿うと、サイト単位の評価は「良い記事が積み上がった結果」として現れるものであって、先に作れるものではないからです。

被リンクの獲得で、やってはいけないこと

ドメインパワーを上げる方法として被リンク施策が提案されることが多いので、Googleが禁止している形を確認しておきます。スパムポリシーの「リンクスパム」に、具体例が並んでいます。

一方で、Googleは広告としてのリンクを否定していません。

Google は、リンクの売買も、広告やスポンサー活動を目的として行われる限り、ウェブ上での通常の経済活動の一環だということを理解しています。こうしたリンクは、rel=”nofollow” 属性や rel=”sponsored” 属性を <a> タグに設定している限り、Google ポリシーに対する違反にはなりません。

条件がはっきり書かれています。広告やスポンサーとしてのリンクは、属性を設定していれば違反にならない。逆に言えば、対価が発生しているのに属性を付けないと、この条件から外れます。

記事広告やスポンサー枠を出すときは、掲載先に属性の設定を依頼してください。掲載料を払った側にとっても、これは自社を守る話です。

経営者がこの数字で判断してよいこと・いけないこと

意思決定の単位で整理します。

とくに5つ目です。成果報酬の基準にドメインパワーを置く契約は、避けたほうがいいと考えています。理由は2つあります。Googleの内部データではないこと。そして、ツール側の算出方法の変更で数字が動くことです。支払いの条件が、第三者の仕様変更に左右される形になります。

契約の見方はSEO外注の失敗事例でも扱いました。

まとめ

• Googleは「ランキング システムは基本的にはページレベルで機能するように設計されて」いると明記している。サイト全体のシグナルも使うが、それで全記事が上がるとは書いていない
• ドメインパワーはGoogleの評価値ではない。「これらのツールは Google の内部ランキング データにアクセスできない」
• PageRankは「その一つにすぎません」。被リンクに予算の大半を振る根拠にはならない
• E-E-A-Tはランキング要因ではない。Googleは「いいえ、そのようなことはありません」と回答している
• 中古ドメインの購入は「期限切れのドメインの不正使用」に当たりうる
• ドメイン名にキーワードを入れても、完全一致ドメイン システムが調整する
• やることは、通常のSEOと同じ。記事ごとに独自の材料を持つ内容を書き、Search Consoleでページ単位に追う

提案を受けたときは、Google自身の言葉で確認するのがいちばん早いです。「その推奨事項を Google 検索の公式ガイダンスと照らし合わせ」と、Googleが書いているとおりに進めてください。

よくある質問

ドメインパワーとは何ですか

Ahrefsなどの外部ツールが、被リンクなどをもとに独自に算出しているサイト単位の指標です。Googleが付けた点数ではありません。Googleは「Google はサードパーティ製の SEO ツールを評価または推奨しておらず、これらのツールは Google の内部ランキング データにアクセスできない」と書いています。

ドメインパワーを上げれば、全記事の順位が上がりますか

Googleは「サイト全体に良いシグナルがあるからといって、そのサイトのすべてのコンテンツが常に上位にランク付けされるわけではありません」と明記しています。ランキングは基本的にページレベルで判断される、というのがGoogleの記述です。

では、サイト単位の要素は関係ないのですか

そうとも書かれていません。同じ箇所に「サイト全体のシグナルと分類器もページの理解に活用しています」とあります。使われるが、記事ごとの判断を置き換えるものではない、という整理になります。

目安は30〜50だと聞きました

Googleが出した数字ではありません。各ツールの分布と各社の経験則から出てきた目安です。使うなら、同じツールで、同じ日に、実際に狙うキーワードの上位10件と比べてください。

中古ドメインを買うのは有効ですか

Googleのスパムポリシーに「期限切れのドメインの不正使用」という項目があります。「期限切れのドメイン名を主に検索ランキングを操作する目的で購入し、ユーザーにとってほとんどまたはまったく価値がないコンテンツをホストするために再利用すること」と定義されています。提案されたら、この記述と照らして説明を求めてください。

事業譲渡で引き継いだドメインも問題になりますか

この記述が想定しているのは「主に検索ランキングを操作する目的で購入し」「価値がないコンテンツをホストするために再利用する」という形です。同じ事業を続けるための引き継ぎは、その形とは異なります。判断に迷う場合は、購入前に事業の継続性を説明できる資料を残しておいてください。

E-E-A-Tを高めればドメインパワーが上がりますか

Googleはスターターガイドの「思い込みに注意」の一覧で「E-E-A-T をランキング要因と考える」という項目に「いいえ、そのようなことはありません」と回答しています。ただし「対象トピックの権威としてサイトが信頼されている、または広く認知されているという印象を受けますか」という自己評価の問いは別に示されています。

ドメイン名にキーワードを入れるべきですか

Googleは「完全一致ドメイン システムはそのドメインのコンテンツを過度に評価しないことになっています」と書いています。覚えやすさと事業名との一致で決めてください。

サブドメインとサブディレクトリはどちらが有利ですか

Googleは「ビジネスの観点からは、ビジネス上意味があればどちらでも構いません」としています。管理のしやすさで決める話です。

被リンクを買ってもいいですか

Googleは「リンクの売買も、広告やスポンサー活動を目的として行われる限り、ウェブ上での通常の経済活動の一環だということを理解しています」としたうえで、「rel=”nofollow” 属性や rel=”sponsored” 属性を <a> タグに設定している限り、Google ポリシーに対する違反にはなりません」と書いています。属性の設定が条件です。

強い媒体に記事を載せてもらう提案を受けました

Googleの「サイトの評判に関するポリシー」を確認してください。「ホスト サイトがそのファーストパーティ コンテンツを主体として獲得した既存のランキング シグナルの利用を主な目的として」公開される場合に適用されます。なお「サードパーティ コンテンツを使用しているというだけでは」違反にはならない、とも書かれています。

成果報酬の基準にドメインパワーを使えますか

避けたほうがよいと考えています。Googleの内部データではないこと、ツール側の算出方法の変更で数字が動くこと。この2点により、支払いの条件が第三者の仕様変更に左右される形になります。