20代のスキルアップガイド｜自己啓発をしている20代は41.9％。公的統計で見る実態と、多くの人が挙げる5つの壁

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「何かスキルを身につけないと」とは思っている。でも何から手をつければいいか分からないまま、今年も半分が過ぎた。

そういう人は珍しくありません。実際、働く人の78.8％が、自己啓発について何らかの「問題がある」と答えています（厚生労働省の調査。自己啓発をしている人に限らず、働く人全体の割合です）。つまり、引っかかっているのが標準です。

この記事では、厚生労働省と総務省の調査をもとに、いまどれくらいの人がやっていて、何が効いていて、どこで詰まっているのかを数字で整理します。精神論ではなく、詰まっている場所を特定するための記事です。

なお、年齢別の内訳が公表されているのは実施率と平均実施時間の2つだけです。方法・効果・問題点は正社員（全年齢）の集計になります。どこが20代の数字でどこが全年齢かは、その都度明記します。

20代の41.9％が自己啓発をしている。ただし調査によって数字が変わる

まず現在地から。厚生労働省の令和7年度「能力開発基本調査」によると、令和6年度に自己啓発を行った人の割合は、労働者全体で35.5％でした。雇用形態で分けると正社員43.3％、正社員以外15.9％です。

年齢階級別に見ると、こうなります。

20代は41.9％。30代の42.8％にわずかに届きませんが、ほぼ並んでいます。そして30歳以上は、年齢が上がるほど下がっていきます。20代と30代がこの調査でいちばん高い層だ、ということですね。

「1日数分しか勉強していない」説をどう読むか

一方で、「日本人の勉強時間は1日たった数分」という話を見たことがある人もいるはずです。こちらの出どころは総務省の社会生活基本調査です。

令和3年の調査では、10歳以上の「学習・自己啓発・訓練（学業以外）」の時間は週全体の1日平均で13分でした。同じ調査の1年間の行動でみると、「学習・自己啓発・訓練」を行った人の割合（行動者率）は10歳以上全体で39.6％、年齢別では20〜24歳が56.5％、25〜29歳が49.6％です。

数字が能力開発基本調査と食い違うのは、測っているものが違うからです。

「1日13分」は全員を均した数字で、やっていない人のゼロも含みます。やっていない人まで含めた平均を、自分の目標にする意味はありません。見るべきは次の数字のほうです。

やっている人の時間は、20代が全世代でいちばん長い

能力開発基本調査は、自己啓発を行った人に「1年間で延べ何時間やったか」も聞いています。労働者全体の平均は42.7時間（正社員43.9時間、正社員以外34.3時間）でした。

年齢階級別で見ると、順位が変わります。

20代は55.0時間で全世代の最長。2位の40代（41.3時間）を13時間以上引き離しています。

実施率では30代とほぼ同じなのに、行った人1人あたりの平均時間は20代が突出している。やっている20代は、他の世代より長くやっているということです。なお、年齢階級別の時間の分布は公表されていないため、「二極化しているかどうか」まではこの調査からは分かりません。

55時間を週に割ると

年55.0時間を52週で割ると、週あたり約1時間3分です。

「思ったより少ない」と感じたなら、それがこの記事でいちばん持ち帰ってほしい感覚かもしれません。自己啓発を行った層のなかでいちばん長い20代の平均が、週1時間ちょっと。いきなり毎日2時間を目標にする必要はないということです。

ちなみに労働者全体では、延べ実施時間が20時間未満の人が49.1％（5時間未満15.0％、5〜10時間未満17.4％、10〜20時間未満16.7％）。半数近くは年間20時間未満です。

みんな何をやっているのか

方法の内訳も出ています。以下は自己啓発を行った正社員（正社員の43.3％にあたる層）の回答で、複数回答です。全年齢の集計になります。

上位2つ、eラーニングと専門書での自習で大勢が決まっています。学校に通うタイプの学び直しは、自己啓発を行った正社員のなかでも2％前後です。

分野については、総務省の社会生活基本調査が種類別の行動者率を出しています。男性は「パソコンなどの情報処理」20.1％、「英語」13.5％、「人文・社会・自然科学」11.9％、「商業実務・ビジネス関係」11.5％の順。女性は「家政・家事」17.7％、「パソコンなどの情報処理」13.0％、「芸術・文化」12.5％、「英語」12.2％の順です。

同じ調査で目的別に見ると、「パソコンなどの情報処理」と「商業実務・ビジネス関係」は「現在の仕事に役立てるため」が最も高く、「英語」「芸術・文化」「人文・社会・自然科学」は「自分の教養を高めるため」が最も高くなっています。同じ「勉強」でも、動機が分かれているということですね。

効果の現実。役に立った95.6％、でも賃金に効いたのは5.9％

ここは期待値を合わせておきたいところです。

令和6年度に行った自己啓発が「役に立った」とした人は、自己啓発を行った労働者のうち95.6％。ほぼ全員です。ただし、その中身を見ると話が変わります。以下は役に立ったとした正社員の回答（複数回答・全年齢）です。

上位を占めるのは「仕事の幅」「課題解決」「モチベーション」「自信」。一方、賃金の引上げにつながったのは5.9％、昇進・昇格は3.8％です。

これは「やっても意味がない」という話ではありません。ただ、半年やれば給料が上がる、という期待で始めると、ほぼ確実に裏切られるという話ではあります。

効きどころは、いまの仕事のやれる範囲が広がること。そこから先の評価や処遇には、別の要因が挟まってきます。この期待値を最初に合わせておくかどうかで、続くかどうかが変わります。

8割が「問題がある」と答えている。その5つの壁

自己啓発について何らかの問題を感じているとした人は、労働者全体で78.8％、正社員では82.8％にのぼります。

ここは大事なところなので補足します。この設問は自己啓発をしている人だけでなく、働く人全員に聞いています（調査票に「すべての方にうかがいます」と明記）。つまり「やっていて詰まっている人」と「やれていない人」の両方が入った数字です。引っかかっているのが多数派、ということですね。

問題点の内訳（正社員・複数回答・全年齢）を、割合の高い順に並べるとこうなります。

1位の「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」が58.5％で突出しています。ただ注目したいのは4位と5位です。「どのようなコースが自分の目指すキャリアに適切なのかわからない」21.6％と「自分の目指すべきキャリアがわからない」20.0％。この2つは、時間でも費用でもなく方向が決まっていないという問題で、どちらも2割台の人が挙げています（複数回答なので足し合わせることはできません）。

以下、この5つのうち20代が手を打ちやすいものから順に見ていきます。2位の「家事・育児」は生活状況によるところが大きいため、個別の節は設けていません。

壁1：時間がない（58.5％）

最大の壁です。正社員の男性では62.1％、女性でも52.4％が挙げています。

ここで効くのが、さきほどの「20代の平均は年55.0時間＝週1時間ちょっと」という数字です。まとまった時間を作る発想をいったん捨てるのが現実的な出発点になります。

週1時間を、どこから出すか

具体的には、次のどれかに置き換えるのが現実的です。

年55時間は、週1時間強を1年続ければ届く数字です。1日2時間を3日で挫折するより、週1時間を1年続けるほうが結果的に前に出ます。

壁2：何を選べばいいか分からない（21.6％と20.0％）

時間の次に効いてくるのが、方向の問題です。「どのコースが自分の目指すキャリアに適切なのか分からない」21.6％と「自分の目指すべきキャリアが分からない」20.0％。この2つは順番が逆です。後者が決まっていないのに前者を解こうとすると、講座選びで延々と迷うことになります。

先に決めるのは「方向」、次が「手段」

キャリアの方向が定まらない状態をどう扱うかは、「やりたい仕事がわからない」20代へで、自己分析の手順に分けて書きました。ここが決まると、講座や資格の選択肢は自動的に絞られます。

方向がある程度見えている人は、手段の話に進めます。資格を取るならどれから手をつけるか、勉強時間はどれくらい必要かは20代のスキルアップ、資格は何から取ればいい？にまとめました。合格率と学習時間の目安を並べています。

会社に相談できる相手はいるか

調査では、キャリアに関する相談についても聞いています。令和6年度にキャリアコンサルティングを受けた人は、正社員で14.8％、労働者全体で12.1％。まだ少数派です。

その相談をした正社員に相談先を聞くと、「職場の上司・管理者」が69.5％で最多。次いで「企業内の人事部」18.2％、「企業外の機関等」13.1％です。社外の専門家より、まず職場の人という形が圧倒的でした。

そして相談が役に立ったとした正社員の回答では、「仕事に対する意識が高まった」45.9％、「上司・部下との意思疎通が円滑になった」31.9％、「自分の目指すべきキャリアが明確になった」31.5％、「自己啓発を行うきっかけになった」27.1％の順でした。

相談しなかった人との比較は調査にないので、話せば決まる、とまでは言えません。ただ相談した人の3割が「目指すべきキャリアが明確になった」と答えているのは事実です。相手が上司である必要はありませんが、選択肢として持っておいて損はないでしょう。

壁3：費用がかかりすぎる（26.2％）

3番目の壁がお金です。正社員の26.2％が挙げています。

そして「自己啓発を行う上で会社から受けたい支援」を聞くと、正社員の82.5％が「受けたい支援がある」と回答し、その内訳の1位は「受講料などの金銭的援助」69.1％。2位が「自己啓発を通して取得した資格等に対する報酬」32.9％、3位が「就業時間の配慮」32.1％です。

つまり大半の人が、お金の面で会社の支援を求めているということです。なお、補助の有無と費用の問題の感じ方をかけ合わせた集計は公表されていないため、「自己負担だから費用の壁を感じる」という関係までは調査からは言えません。

会社の外にも制度がある

まず確認したいのは勤務先の制度です。そのうえで、会社の制度が無い、あるいは使いにくい場合でも、公的な支援は別に存在します。教育訓練給付のように、条件を満たせば受講料の一定割合が戻ってくる仕組みです。制度の種類と対象になる条件は学び直しにお金がかかると諦める前にで整理しました。

壁4・壁5：評価されない、情報がない

残る壁も見ておきます。

「自己啓発の結果が社内で評価されない」が16.6％。さきほどの効果の内訳で「社内での評価が高まった」が10.8％、「賃金の引上げにつながった」が5.9％だったことを考えると、体感と数字が一致しています。評価されないと感じるのは、気のせいではありません。

ここをどう受け止めるかで、その後が分かれます。評価が返ってこないことを理由に働き方への熱量を下げていく選択もあれば、社外で通用する形に変えていく選択もある。前者の広がりについては「静かな退職」の20代は50.5％で世代最多で、調査データから整理しました。

そして「適当な教育訓練機関が見つからない」13.8％、「コース等の情報が得にくい」12.5％、「コース受講や資格取得の効果が定かでない」11.4％。情報の壁と呼べる項目が、それぞれ1割台で並んでいます（複数回答なので合算はできません）。

なお、キャリアコンサルタントによる相談を利用したいと答えた正社員に相談したい内容を聞くと、最も多いのが「将来のキャリアプラン」59.9％、次いで「仕事に対する適性・適職」45.3％、「仕事に対するモチベーションの向上」34.6％、「適切な職業能力開発の方法（資格取得、効果的な自己啓発の方法等）」29.7％でした。聞きたいことは、はっきりしているわけです。

今日からできること

3つに絞ります。

ステップ1（今日）：自分がどの壁で止まっているかを1つ選ぶ
時間（58.5％）、家事・育児（27.4％）、費用（26.2％）、コース選び（21.6％）、方向（20.0％）。正社員が挙げた上位5つです。このうち自分に効いているのはどれか。ここを取り違えると対策も外れます。「時間がない」と思っていたのに、よく考えると何をやるか決まっていないだけだった、というケースは珍しくありません。

ステップ2（今週中）：週1時間の置き場所を決める
曜日と時間帯を1つだけ決めて、カレンダーに入れます。年55.0時間は週1時間ちょっとの積み上げです。内容が決まっていなくても、枠だけ先に取っておくと、次の判断が早くなります。

ステップ3（今月中）：eラーニングか専門書で1つ始める
正社員の45.6％がeラーニング、37.3％が専門書などでの自学自習です。多数派が選んでいる方法には、続けやすいという理由があります。学校に通う形は、正社員では2％前後しか選ばれていません。まず軽い方から入って、続いたら重い方へ移るほうが現実的でしょう。

まとめ

自己啓発をしている20代は41.9％。30代とほぼ並び、30歳以上では年齢とともに下がっていきます。そしてやっている20代の年間平均は55.0時間で、全世代でいちばん長い。週にすると1時間ちょっとです。

効果については、役に立ったとした人が95.6％いる一方、賃金の引上げにつながったのは5.9％、昇進・昇格は3.8％。効きどころは「仕事の幅が広がる」56.6％のほうにあります。

そして働く人の78.8％が、自己啓発について何らかの問題を感じています。これは実施者に限った数字ではなく、働く人全体の割合です。引っかかっているのは、あなただけではありません。

正社員が挙げた問題点の上位5つは、時間58.5％、家事・育児27.4％、費用26.2％、コース選び21.6％、方向20.0％（複数回答・全年齢）。まず自分がどれで止まっているかを1つ選ぶ。そこからです。

よくある質問（FAQ）

Q1. 20代でスキルアップの勉強をしている人はどれくらいいますか？

厚生労働省の令和7年度「能力開発基本調査」によると、令和6年度に自己啓発を行った人の割合は20〜29歳で41.9％でした。労働者全体では35.5％、正社員では43.3％です。30〜39歳が42.8％でほぼ並び、40歳以降は年齢が上がるほど低くなります。

Q2. 社会人の平均勉強時間はどれくらいですか？

2つの調査で数字が異なります。総務省の令和3年「社会生活基本調査」では、10歳以上の「学習・自己啓発・訓練（学業以外）」の時間は週全体の1日平均で13分です。これはやっていない人のゼロも含めた全員の平均です。一方、厚生労働省の「能力開発基本調査」で自己啓発を行った人に絞ると、1年間の平均延べ実施時間は労働者全体で42.7時間、20〜29歳では55.0時間でした。

Q3. 20代はどれくらいの時間を目安にすればいいですか？

自己啓発を行った20〜29歳の年間平均は55.0時間で、これは全年齢階級のなかで最も長い数字です。52週で割ると週あたり約1時間3分になります。なお回答が時間階級別のため、各階級の中間値を用いた推計値です。なお労働者全体では、延べ実施時間が20時間未満の人が49.1％を占めます。毎日まとまった時間を取るより、週1時間の枠を決めて続けるほうが平均に近い形です。

Q4. 勉強すれば給料は上がりますか？

調査上は、直結しないケースのほうが多数です。自己啓発が役に立ったとした正社員のうち（複数回答・全年齢）、「賃金（賞与・給与）の引上げにつながった」は5.9％、「役職等の昇進・昇格につながった」は3.8％にとどまります。最も多いのは「現在の仕事の幅が広がった」56.6％、次いで「現在の仕事の課題が解決できた」36.2％です。短期の処遇改善ではなく、できる仕事の範囲が広がる効果を期待するほうが実態に合います。

Q5. みんなどんな方法で勉強していますか？

自己啓発を行った正社員のうち、「eラーニング（インターネット）による学習」が45.6％で最も多く、次いで「ラジオ、テレビ、専門書等による自学、自習」37.3％、「社内の自主的な勉強会、研究会への参加」22.7％、「社外の勉強会、研究会への参加」19.8％の順です（複数回答・全年齢）。「高等専門学校、大学、大学院の講座の受講」は1.5％、「公共職業能力開発施設の講座の受講」は2.0％と、通学型はごく少数です。

Q6. 続かないのは自分だけでしょうか？

自己啓発について何らかの問題を感じているとした人は、労働者全体で78.8％、正社員では82.8％です。この設問は自己啓発をしている人だけでなく働く人全員に聞いたもので、調査票にも「すべての方にうかがいます」と書かれています。問題点の1位は「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」58.5％。以下、「家事・育児が忙しくて余裕がない」27.4％、「費用がかかりすぎる」26.2％、「どのようなコースが自分の目指すキャリアに適切なのかわからない」21.6％、「自分の目指すべきキャリアがわからない」20.0％と続きます（正社員・複数回答・全年齢）。

Q7. 何を勉強すればいいか分からないときはどうすればいいですか？

「自分の目指すべきキャリアがわからない」20.0％と「どのようなコースが適切なのかわからない」21.6％は別の問題で、先に決めるのは前者です。調査では、令和6年度にキャリアコンサルティングを受けた正社員は14.8％で、その相談先は「職場の上司・管理者」69.5％が最多でした。相談が役に立ったとした正社員は「自分の目指すべきキャリアが明確になった」31.5％、「自己啓発を行うきっかけになった」27.1％を挙げています。相談しなかった人との比較は調査にないため因果までは言えませんが、相談した人の3割がこう答えているのは事実です。

Q8. 費用の負担を減らす方法はありますか？

自己啓発を行う上で会社から受けたい支援があるとした正社員は82.5％で、その内訳では「受講料などの金銭的援助」が69.1％で最多でした（複数回答・全年齢）。まず勤務先の制度を確認するのが先です。会社の制度がない場合も、教育訓練給付など公的な支援制度が別にあります。

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